米国ETF（VDC,VHT,VGT,VYM,QQQ,SPXL）で資産運用を行なっているAmalfi（@money_Amalfi）です。
最近は積立投資がすっかり定着してきましたね。
需要が大きくなれば商品数も多くなり、商品選びで悩んでいる人も多いかと思います。
人気が高いのは全世界株式を対象としたインデックスファンド。中でも最近人気なのが、「楽天全世界株式インデックスファンド（通称：楽天VT）」。楽天VTは低コストETFで有名なバンガード社の「バンガード ・トータル・ワールド・ストックETF（ティッカー：VT）」を主要投資対象とした商品です。
この楽天VTを始めとした全世界株式インデックス系のファンドですが、積立投資の対象商品としては個人的にはオススメしません。オススメしないというのは少し語弊がありますが、もっと良い商品、例えば「楽天全米株式インデックスファンド（通称：楽天VTI）」を積立投資対象とした方が将来的なリターンは高くなる可能性があるということです。
楽天VTIはバンガード社の「バンガード ・トータル・ストック・マーケットETF（ティッカー：VTI）」というアメリカ市場全体の株式に投資するETFです。
結論として長期投資の対象としては、
VTIだけでOK
追加するとしても、
新興国株式のインデックスファンドやETF
これがベストかなと考えています。
今日はそんなVTとVTIの長期保有に関するお話です。
VTには不要な先進国が含まれている
以下の表はVTの組入上位20か国を表したものです。
アメリが53.8%と最も大きく、次いで日本が8%と2位、以下イギリス、中国と続きます。
先進国の中には、今後急速に経済成長が鈍化、後退する国があります。その代表格が日本
残念ですが、日本の未来は非常に暗いです。少子高齢化という解決策が無い問題に直面しており、内閣府が「経済に与える影響が非常に大きいと考えられる。」とHPで公表しています。ポイントを箇条書きにすると以下のとおり↓
- 人口減少は労働投入の減少に直結し、「人口ボーナス」の逆現象である「人口オーナス」に直面する。
- 若い世代と経験豊かな世代との融合でイノベーションが促進されるが、少子高齢化が進めばイノベーションは期待できず、生産性の向上が停滞する。
- 現役世代の社会保障負担が増大し、負担と受益の関係が大きく損なわれることで経済へ悪影響が生ずる恐れがある。
- 日本が直面する状況は、過去に例のない新しい事象である。
ここまで読んで、敢えて日本を対象に長期投資したいと思いますか？
VTは実質リターンの低い国に投資してしまう
米国株ブロガーであるバフェット太郎さんが、過去101年間の各国の実質リターンをグラフにされています。勝手に借用する訳にはいかないので、ツイッターにバフェット太郎さんの記事リンクがありますので、そちらをご確認ください。
VTが残念であることは、私よりもバフェット太郎さんの見解が素晴らしいと思います。#資産運用https://t.co/A4f94M8wqS
— Amalfi (@money_Amalfi) 2019年2月2日
このグラフによると、アメリカの6.7%より実質リターンが高かった国は以下の3か国です。
- スウェーデン7.6%
- オーストラリア7.5%
- 南アフリカ6.8%
日本をはじめ、フランス、イギリス、ドイツなどの主要先進国はアメリカに到底及びません。
そして、30年間での世界時価総額ランキングの変化。平成30年の世界時価総額は米国企業で埋め尽くされています。バブル期の日本が「異常」であったのですが、、
長期投資はVTIが正解
資本主義社会の成長に便乗して利益を得たいのであれば、素直にアメリカの成長に便乗するのが正解。世界はサービスであふれていますが、その基盤を支えているのが上記のアメリカを代表とする企業であるのは紛れも無い事実です。
下のチャートはVTが設定された2008年6月24日から現在までのチャートです。
青：VT 緑：VTI
VTとVTIで成長率が2倍も開いています。理由は、先ほど説明したとおりVTが成長率の低い国まで網羅してしまっているから。
IoT＆AIによる第四次産業革命が実現に向けて加速していますが、これを主導しているのもアメリカ。日本は遅れをとっており、総務省や内閣府はかなり焦っている模様です。
また、アメリカは人口ボーナスの恩恵を受け続ける点でも優位です。人口の観点でアメリカが優位ということはこちらの記事でまとめています。
今後、アメリカを脅かす国があるとしたら中国です。中国への投資に興味があるのであれば、新興国株式インデックスファンドやVWOなどのETFを追加すればOKということです。
世界に分散投資する必要はありません。分散すればリターンが低くなることは歴史が証明しています。
世界経済の発展に乗っかりたいなら、世界経済を牽引している国に投資をすれば良い。
シンプルに考えましょう。
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